Discounted Cash Flow法の略で、割引現在価値をもって資産や投資の評価を行う方法。
DCF法においては、貨幣の時間価値を考慮して、将来キャッシュ・フローを測定する。
たとえば、年利5%で、1年後・2年後・3年後にそれぞれ100万円のキャッシュ・インが見込まれる金融商品を評価すると、
1年後の100万円の現在価値:1,000,000×(1/1.05)≒952,381
2年後の100万円の現在価値:1,000,000×(1/1.05)^2≒907,029
3年後の100万円の現在価値:1,000,000×(1/1.05)^3≒863,838
合計:952,381+907,029+863,838=2,723,248 が金融商品の評価額となる。
現代の企業会計においては退職給付債務の計算や償却原価の当初計算、更には金融商品の時価注記など、様々なところでDCF法が使用されている。
その際に使用する金利は、上記例で5%として示した単一金利のほか、時間軸をもったイールド・カーブを用いることもある。